経営トップが決定すべき教育研修

2011.10.15

結論を先に言うと、今後、保険会社は人材育成、研修に力を注いでいかなくてはならない。そのときに、情報技術と教育研修プログラムの構築ノウハウがキーになってくるだろう。コンテンツをうんぬんする以前に、研修のインフラを情報技術をからめてどう構築するのか、そして、このインフラを前提として研修プログラムのコンテンツをどう作るのか、の二点に関する技術が亜要になる。教育研修にスピード感をもって対応していくには、この二つの技術を自社内、もしくは自社固辺にきちんともつことが必須となる。このことによって、その保険会社が人材の育成で評価されるかどうか、強い人をタイムリーに育てることができるかどうか、が決まってくる。教育研修は、人事部門あるいは教育部門といった部門が管理して済ませられるような事項ではない。経営者が自らウォッチしていくべき事柄である。経営者は一般に、インセンティブをどう与えるかという観点で、評価報奨制度やキャリアパスについては関心が高い。しかし、教育研修に関しては、どうせ変わらないだろうという思い込みがあったり、自分自身が受けてこないためにわからなかったりして、目が行き届かない。しかし、実際には、教育研修に相当量の投資をしたとしても、それは必ずリターンをもたらしてくれるのである。

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